豊田通商の組織図で押さえる主要8本部｜2026年の体制と各部門の役割を整理！

豊田通商の組織図を調べると、数多くの本部や事業部、コーポレート部門が並んでいるため、どこから見ればよいのか迷いやすいです。

2026年4月1日更新の公式組織図では、豊田通商の事業部門は8つの主要本部を中心に構成され、その周囲をコーポレート部門や経営会議、各種委員会が支える形になっています。

さらに2026年度にはSBUの再編や海外地域区分の見直しも行われており、数年前の組織図とは名称や担当領域が変わっている部分があります。

組織図を見る際は部署名を覚えるだけではなく、各本部がどの市場を担当し、どのような事業同士を組み合わせているのかを理解すると豊田通商の経営戦略まで見えやすくなります。

ここでは2026年9月時点で確認できる情報を基準に、豊田通商の組織図を主要8本部からコーポレート部門、組織改編、役員体制まで順番に整理します。

豊田通商の組織図で押さえる主要8本部

豊田通商の営業組織を理解するうえで最初に押さえたいのが、2026年4月1日更新の公式組織図に掲載されている8つの主要本部です。

従来型の商社に見られる商品別の区分だけではなく、資源循環、デジタル、アフリカなど、将来の成長テーマを明確に意識した本部構成になっています。

各本部の下には企画部や複数の事業部が置かれており、実際の営業活動や投資、事業運営はさらに細かな組織単位で進められています。

メタル＋(Plus)本部

メタル＋(Plus)本部は、鋼板や条鋼、鋼管などの金属素材を中心に、加工や物流を含む幅広いバリューチェーンを担う本部です。

2026年の組織図では、メタル＋(Plus)企画部の下にモビリティ素材事業部、鉄鋼サプライチェーン事業部、条鋼鋼管事業部などが配置されています。

さらに豪亜・東アジア事業統括部や米州・欧州・グローバルサウス事業統括部も設けられており、国内の商品別組織だけではなく海外地域を意識した体制になっています。

グリーンインダストリー事業部とグリーンマテリアル事業部が置かれていることからも、金属を販売するだけでなく、低炭素素材や環境対応型サプライチェーンまで事業領域を広げていることが分かります。

サーキュラーエコノミー本部

サーキュラーエコノミー本部は、資源調達から電池、リサイクル、化学品までを循環型経済という共通テーマで束ねている本部です。

金属資源部や無機資源部に加え、電動化ソリューション事業部、電池サプライチェーン事業部、リバースサプライチェーン事業部などが配置されています。

自動車の電動化によって重要性が高まる電池資源と、使用後の製品や素材を再び資源として循環させる事業を同じ本部内で扱えることが大きな特徴です。

• 金属資源
• 無機資源
• 電池サプライチェーン
• リバースサプライチェーン
• アルミ資源循環
• 高機能素材
• サステナブルケミカルズ
• サステナブル素材

サプライチェーン本部

サプライチェーン本部は、自動車部品をはじめとする商品の調達や物流にとどまらず、モジュール化や生産支援まで含めて顧客の供給網を支える組織です。

2026年の組織図にはサプライチェーン企画部、サプライチェーン事業推進部、サプライチェーンDX推進部があり、物流とデジタルの組み合わせが重視されています。

グローバル部品輸出部、グローバル部品輸入部、グローバル部品営業部なども配置されており、世界各地の生産拠点をつなぐ商社機能が色濃く表れています。

ロジスティクス事業やサービス・アクセサリー、機能品なども含まれるため、製造前の調達から生産後のサービスまで広い範囲をカバーしています。

モビリティ本部

モビリティ本部は、自動車を中心とする車両ビジネスや販売ネットワーク、アフターサービス、新しいモビリティサービスを担当する本部です。

米州・欧州モビリティ部、オセアニア・中近東モビリティ部、アジア・中国モビリティ部が置かれており、地域別の市場特性に合わせた事業展開を行える構成になっています。

KD事業部や物流ソリューション事業部、コマーシャルモビリティ事業部、マルチブランド事業部などもあり、完成車販売だけに限定されない点が特徴です。

さらにモビリティ・バリューチェーン事業開発部が設けられているため、販売後まで含めた新しい収益機会を開拓する役割も読み取れます。

グリーンインフラ本部

グリーンインフラ本部は、自動車産業向けの生産設備とエネルギー、社会インフラを組み合わせて事業を展開する本部です。

パワートレイン機械部、EVコンポーネント機械部、ボデー機械部などがあり、製造現場を支える機械設備の領域を担当しています。

一方でインフラプロジェクト部、電力ソリューション統括部、カーボンニュートラルフューエル部も置かれており、再生可能エネルギーや次世代燃料なども重要な事業テーマです。

機械商社として培った現場力とエネルギービジネスを一つの本部に集約することで、製造業の脱炭素化まで支援できる構造になっています。

デジタルソリューション本部

デジタルソリューション本部は、電子デバイス、ITインフラ、ソフトウェア、スマート社会などを扱う本部です。

2026年の組織図ではデジタルソリューション企画部、デバイス関連事業室、デジタルインフラ事業部、スマートソサエティ事業部、ITソリューション事業部などが配置されています。

SDV事業部も設けられており、Software Defined Vehicleと呼ばれるソフトウェア中心の自動車開発が組織上でも重要なテーマになっていることが分かります。

自動車産業とIT産業の境界が薄くなる中で、豊田通商がモノの取引だけでなくデータやソフトウェアを含む事業へ進んでいることを示す本部といえます。

ライフスタイル本部

ライフスタイル本部は、食料、繊維、住環境、医療、保険など、人々の生活に近い分野を幅広く担当しています。

アグリビジネス部、アグリサプライチェーン部、フードマテリアル部、フードソリューション部などがあり、農産物から食品関連ビジネスまでをカバーしています。

サステナブルファッション部、ファシリティソリューション部、ヘルスケア・メディカル部、インシュアランスソリューション部も配置されているため、自動車関連事業とは異なる豊田通商の事業の広さを確認できます。

食料や医療のような需要が継続しやすい分野を持つことは、事業ポートフォリオの分散という点でも重要です。

アフリカ本部

アフリカ本部は、豊田通商の組織図の中でも商品ではなく地域そのものを本部名称に採用している特徴的な存在です。

アフリカ企画部のほか、トヨタアフリカモビリティ部、アフリカモビリティ事業部、アフリカモビリティバリューチェーン事業部、アフリカ電力・インフラ部などが配置されています。

自動車販売だけではなく、アフターサービスやインフラなどを地域内で横断的に展開できる構造になっている点がポイントです。

CFAOをはじめとする事業基盤を活用し、アフリカを単なる輸出先ではなく長期的な成長市場として位置付けていることが組織構造からも読み取れます。

コーポレート部門を見ると意思決定の流れがつかめる

豊田通商の組織図では8本部が目立ちますが、会社全体を動かすためにはコーポレート部門の役割も欠かせません。

経営企画、人事、財務、法務など一般的な管理機能に加えて、DXやカーボンニュートラル、テクノロジーに関する専門部署が設けられています。

営業本部だけを見るのではなく、経営管理を担当する組織と組み合わせて見ることで、豊田通商の意思決定の仕組みが理解しやすくなります。

基本構造

組織図の上位には株主総会、監査役会、取締役会、社長が配置され、その下で営業本部とコーポレート部門が会社の実務を担っています。

社長の直下には監査部も設けられており、通常の営業組織とは独立した立場から業務の適正性を確認できる形です。

株主から経営監督、経営執行、事業部門へと役割が分かれているため、組織図の上から下へ追うと基本的なガバナンス構造を把握できます。

コーポレート部門

コーポレート部門には顧客・地域共創推進部、経営企画部、渉外部、広報部、DX推進部、人事部、秘書部、総務部などが配置されています。

さらに法務部、コンプライアンス・危機管理部、経理部、営業経理部、財務部、投資・審査部などもあり、大規模な投資案件を扱う総合商社に必要な管理機能が細分化されています。

オペレーション改善推進部やテクノロジーX事業推進部、ネクストテクノロジーファンド推進室、カーボンニュートラル推進部が存在する点からは、新規事業や全社変革を支える機能にも力を入れていることが分かります。

• 経営企画
• DX推進
• 人事・総務
• 法務・コンプライアンス
• 経理・財務
• 投資審査
• 物流・安全
• 新技術・脱炭素

経営会議

豊田通商では取締役会や通常の組織ラインとは別に、重要テーマを検討するための会議や委員会も設けられています。

公式組織図には役員会議、統合リスク管理委員会、特定貿易管理委員会、サステナビリティ推進委員会、投資戦略会議、投融資委員会・協議会が示されています。

商社では投資額や取引地域が大きくなりやすいため、事業本部だけで判断を完結させず、リスクや投資採算を全社横断で確認する仕組みが重要になります。

そのため豊田通商の組織図は、縦方向の指揮命令系統だけではなく横断型の会議体まで含めて見ることが大切です。

2026年の組織改編は成長領域を意識した再設計

豊田通商は固定された組織を長期間維持するのではなく、事業環境に合わせて本部内のSBUや部署を定期的に見直しています。

2026年4月1日付の組織改編では、SBU、海外極・地域、部の3つのレベルで変更が行われました。

過去の資料で豊田通商の組織図を調べている場合は、現在の部署名と一致しない可能性があるため年度を確認する必要があります。

SBU再編

SBUはStrategic Business Unitの略称で、戦略上まとまりのある事業単位として本部内部に設定されています。

2026年にはメタル＋(Plus)本部で従来のモビリティ素材ソリューションSBUやメタルソリューションSBUを再編し、コア事業の国内、コア事業の海外、ネクストコア事業という区分へ整理されました。

デジタルソリューション本部でもSBU名称が変更され、スマートソサエティ＆インフラやITソリューション＆ソフトウェアという事業の方向性が分かりやすい名称になっています。

海外地域

2026年の改編では海外の地域区分にも変更が加えられ、インドが成長市場地域として明確に位置付けられました。

従来の新興地域という名称を使用していた南米や中東・中央アジアについても、成長市場地域という名称へ変更されています。

名称変更だけを見ると小さな違いに見えますが、組織名称は会社がその市場をどのように位置付けているかを表すため、成長市場という表現には積極的な事業拡大の姿勢が反映されています。

• インドを成長市場として明確化
• 南米を成長市場地域へ変更
• 中東・中央アジアを成長市場地域へ変更
• 地域戦略を組織名称へ反映

部レベル

2026年度は本部やSBUだけでなく、実際の営業活動を担当する部や事業部についても再編や名称変更が行われています。

メタル＋(Plus)本部ではモビリティ素材事業部や鉄鋼サプライチェーン事業部などへ組織が整理され、地域別事業統括部も設けられています。

こうした部レベルの変更は、扱う商品が変わったというより、顧客ニーズや地域戦略に合わせて責任範囲を再定義する意味合いが強いケースもあります。

就職活動や取引先調査で特定部署を調べる場合は、古い名刺や求人情報だけで判断せず、最新年度の所属名称を確認することが重要です。

役員体制を重ねると責任の所在が見えやすい

組織図だけでは部署の配置は分かっても、誰が会社全体や各領域を担当しているのかまでは十分に把握できません。

そのため豊田通商を深く理解したい場合は、公式の役員一覧や経営幹部の担当範囲も組織図と合わせて見ることが有効です。

2026年9月1日時点の役員情報まで確認すると、取締役と経営執行側の役割分担がより具体的に見えてきます。

経営トップ

2026年9月1日時点で豊田通商の取締役社長を務めるのは今井斗志光氏で、CEOとして経営を統括しています。

今井氏は豊田通商での勤務に加えてトヨタ自動車での役員経験も持ち、2025年4月に豊田通商の社長へ就任しました。

取締役会長には村上晃彦氏、取締役副会長には貸谷伊知郎氏が位置しており、取締役会による監督とCEOによる経営執行を組み合わせる体制です。

CxO体制

豊田通商ではCEOだけでなく、CFOやCSO、CHROなどの役割を置くことで、全社機能ごとの責任を明確にしています。

CFOは財務面、CSOは戦略面、CHROは人事面を中心に経営を支え、本部CEOや本部COOが各営業本部の事業執行を担う構造です。

2026年9月1日付ではCFOユニットの担当についても補佐体制が示され、財務部と投資・審査部、経理部と営業経理部などの担当が分けられています。

巨大な企業グループを一人の経営者だけで管理するのではなく、専門領域ごとに経営責任を分担していることが分かります。

本部経営

豊田通商の8本部は名称こそ並列ですが、実際には各本部の規模や市場特性が異なるため、経営幹部による担当体制も一律ではありません。

本部CEOや本部COOといった役割が置かれ、営業現場に近いレベルで経営判断を行えるようになっています。

さらに海外については極CEOや地域統括などの役割もあるため、商品軸の本部と地域軸の双方から海外事業を管理できる点が特徴です。

• 全社をCEOが統括
• 機能別にCxOを配置
• 事業別に本部CEOを配置
• 海外では極CEOを配置
• 本部COOが執行を補佐

就活・取引・投資では組織図の読み方が変わる

豊田通商の組織図を調べる目的は人によって異なるため、すべての部署を暗記する必要はありません。

就職活動なら希望する事業領域、取引先調査なら担当部署、投資判断なら成長分野と資本配分に注目すると効率的です。

組織名称の裏側にある事業戦略まで考えると、単なる部署一覧では得られない情報を読み取れます。

就職活動

就職活動で豊田通商の組織図を見る場合は、自分が関心を持つ商品ではなく、どの社会課題やバリューチェーンに関わりたいのかから本部を探すと整理しやすいです。

たとえば電池に興味がある場合でも、資源やリサイクルならサーキュラーエコノミー本部、生産設備ならグリーンインフラ本部、車両側のソフトウェアならデジタルソリューション本部というように複数の本部が関係します。

総合商社の仕事では本部をまたぐ案件も多いため、一つの部署だけを見るより周辺組織まで調べることで志望理由を具体化できます。

取引先調査

取引先として豊田通商の担当組織を探している場合は、本部名称だけでなく、その下にある事業部まで確認する必要があります。

同じ自動車関連でも素材、部品、物流、完成車、生産設備、ITでは担当する本部が異なる可能性があります。

商品名だけで判断すると部署を間違えやすいため、取引の目的が調達なのか販売なのか、物流なのか投資なのかまで整理してから組織図を見ると効率的です。

• 商材の種類
• 取引地域
• 調達か販売か
• 物流の有無
• 生産設備の有無
• 投資案件か通常取引か

投資判断

株式投資の観点から豊田通商の組織図を見る場合は、部署数よりも会社がどの成長テーマへ人材と経営資源を配置しているのかを見ることが重要です。

サーキュラーエコノミー、グリーンインフラ、デジタルソリューションといった本部名称からは、脱炭素、資源循環、電動化、デジタル化を事業成長へ取り込もうとする方向性が見えます。

一方でメタル＋(Plus)、サプライチェーン、モビリティといった既存の強みを持つ事業も維持されており、既存収益基盤と新規成長領域の両方を持つ構造です。

組織改編が行われた際には、単なる名称変更なのか、新しい事業へ経営資源を移す再編なのかを決算資料や中期経営計画と合わせて確認すると判断材料が増えます。

グループ会社まで見ると豊田通商の規模が理解しやすい

豊田通商の公式組織図に掲載されているのは、主に豊田通商株式会社本体の組織です。

しかし実際の事業は国内外の多数の連結子会社や関連会社を通じて行われるため、企業グループ全体の構造は本体の組織図よりはるかに大きくなります。

豊田通商を理解する際は、本社組織とグループ会社を別物として整理したうえで、それぞれの関係を見る必要があります。

本体組織

豊田通商株式会社本体では8本部とコーポレート部門が基本となり、それぞれが事業戦略や投資方針、重要顧客との関係などを管理しています。

各本部の下に置かれた事業部が営業や事業開発を担当し、必要に応じて国内外のグループ会社と連携する形です。

そのため公式組織図に会社名が見当たらなくても、該当する本部の傘下に関連会社が存在するケースがあります。

グループ会社

豊田通商グループでは金属加工、物流、エネルギー、自動車販売、エレクトロニクス、保険、食品など、幅広い分野で事業会社が活動しています。

商社本体がすべての現場作業を直接行うのではなく、専門性を持つグループ会社を通じて加工、物流、販売、サービスなどの実務機能を提供できることが競争力につながります。

海外でも地域ごとに法人や事業会社が存在するため、本社の本部と海外現地法人の双方を組み合わせてグローバル事業を展開しています。

• 金属加工
• 部品・物流
• 車両販売
• 再生可能エネルギー
• IT・電子関連
• 食品・生活関連
• アフリカ事業

トヨタグループとの関係

豊田通商はトヨタグループの一員ですが、トヨタ自動車の社内部署として組織図に組み込まれている会社ではなく、独立した上場企業として自社の取締役会や経営組織を持っています。

自動車素材や部品、物流、完成車販売などトヨタグループとの関係が深い事業を持つ一方で、再生可能エネルギー、資源循環、アフリカ、食品、ヘルスケアなど幅広い非自動車分野にも事業を展開しています。

そのため豊田通商の組織図を見る際に、すべての本部をトヨタ自動車向けの組織だと考えると実際の事業構造を正確に捉えにくくなります。

自動車産業を重要な基盤としながら、そこで蓄積した物流力、現場力、海外ネットワークを他産業へ展開している企業として見ると組織構造を理解しやすくなります。

豊田通商の組織図は8本部を起点に見ると理解しやすい

豊田通商の組織図は、2026年4月1日更新時点でメタル＋(Plus)、サーキュラーエコノミー、サプライチェーン、モビリティ、グリーンインフラ、デジタルソリューション、ライフスタイル、アフリカの主要8本部を中心に構成されています。

その周囲を経営企画、財務、人事、法務、DXなどのコーポレート部門が支え、取締役会や各種会議体が経営監督や重要な意思決定を担っています。

2026年度にはSBUや海外地域、部レベルの改編も実施されているため、部署名を調べる際は古い組織図ではなく最新年度の情報を見ることが重要です。

また組織図は単なる部署一覧ではなく、サーキュラーエコノミーやグリーンインフラ、デジタルソリューションなど、豊田通商が今後どの分野を成長領域として重視しているのかを読み取る材料にもなります。

就職活動、取引先調査、企業研究、株式投資のいずれの場合も、まず8本部から関係する領域を見つけ、その下の事業部、役員体制、グループ会社へと順番に範囲を広げると豊田通商の全体像を効率よく把握できます。